新しい木造建築材

よくあるご質問

日本国内でCLTはどの企業が製造していますか?

2016年8月現在、下記の会社がCLTのJAS工場認定を取得しています。

銘建工業㈱ / 山佐木材㈱/ ㈿レングス / ウッドエナジー㈿/ 西北プライウッド㈱

製造に関する詳細につきましては、各社までお問い合わせください。

CLTを使用した建築物等はどこに行けば見ることができますか?

利用例」および「CLTマップ」のページをご覧ください。

日本CLT協会の会員にはどんな種別がありますか?

次の3種類の会員としてご参加いただいています。

  ・正会員

  ・一般賛助会員

  ・特別賛助会員(行政庁、教育機関等)

  詳しくは、「入会案内のページ」をご覧ください。

日本CLT協会の会員は、どのようなサービスを受けられますか?

会員限定WEBページ等を通して、以下のサービスを提供しています。

  ・CLTに関する情報提供

  ・見学会やイベントへの案内

  ・技術資料や講演資料の提供

  ・CLTカットサンプルなどの販売物の割引

CLTの使い方は、どのようなものを想定していますか?

まずは、床、壁、天井等といった建築の構造躯体としての使用です。
これにとどまらず、階段、造作材、家具等と幅広い可能性を持っています。

詳しくは、パンフレット「CLTでなにができるの?」をご覧ください。

CLTは海外ではどのような使われ方をしていますか?

CLTの普及が進む欧州や北米では、中大規模の集合住宅や施設等から小規模の戸建て住宅まで、幅広く使用されています。その構造も、CLTだけで建てる建築物のみならず、鉄筋コンクリートや鉄骨との混構造での建築例も多数あり、拡がりをみせています。

CLTの普及に向けた見通しは?

国土交通省と林野庁が、CLT普及に向けたロードマップを開示しています。

  このロードマップの平成28年度のところにある「基準強度告示」と「一般的な設計法告示」が利用への前提条件になりますのでこの時期に向けて、供給、性能、使い方といった各種課題を解決しながら普及が進んでいくことになります。

  <参考>「CLTの普及に向けたロードマップについて」(平成26年11月11日)

  林野庁 http://www.rinya.maff.go.jp/j/press/mokusan/141111.html

  国土交通省 http://www.mlit.go.jp/report/press/house04_hh_000551.html

現在、CLTで建築物を建てることはできますか?

2014年に、CLTは材料の製造規格として「直交集成板の日本農林規格」(JAS)が制定されました。

また「CLTの普及に向けたロードマップ」に基づき、国土交通省より、平成28年3月31日及び4月1日に、CLTを用いた一般的な設計法等に関して、建築基準法に基づく告示が公布、施行されました。

  <参考>農林水産省「直交集成板(CLT)の日本農林規格の制定について」
     (2013年12月20日)
     http://www.maff.go.jp/j/press/syouan/hyoji/131220.html

  <参考>建築基準法に基づく告示
      1.CLTを用いた建築物の一般設計法(【新設】2016年4月1日公布・施行)

      2. CLT材料の品質及び強度(【改正】2016年3月31日公布・施行)

      3. CLT部材等の燃えしろ設計(【改正】2016年3月31日公布・施行)

      3月31日付の告示はこちら  4月1日付の告示はこちら

CLT とは...

CLTはCross Laminated Timberの略称で、ひき板の各層を繊維方向が互いに直交するように積層接着したパネルを示す用語です。海外では、特に欧州を中心に近年利用が急増し、現在年間約750,000m3以上のCLTパネルが製造されているとみられます。一般住宅から、中・大規模施設、6~10階建の集合住宅まで、様々な建築物が海外では建てられています。

詳しくは→

日本CLT協会とは...

CLTを建築構造材として使用できるようにすること、また、将来的にはCLTを用いた中層や大規模の建築を可能にすることを目的として、2012年1月に設立されました。2014年4月からは「一般社団法人」となり活動しています。
詳しくは→

←HOME-日本CLT協会|CLT(Cross Laminated Timber)

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