新しい木造建築材

国の委託・補助事業成果一覧/技術データ集

CLT パネル工法における住宅省エネ基準対応(寒冷地)のための検討

事業主体:

日本CLT協会

 

事業概要:

本検討は建築物省エネ法に適合するための技術検討の端緒として、気象条件の厳しい寒冷地(平成28 年基準における、1 及び2 地域)における戸建住宅について、平成28 年基準適合のための外皮性能(外皮(外皮とは、外皮等に接する天井(小屋裏又は天井裏が外気に通じていない場合にあっては、屋根)、壁、床及び開口部並びに当該単位住戸以外の建築物の部分に接する部分をいう。)の断熱性能等)の基準に適合する外皮の断熱性能に係る検討を行い、CLT 建築物の建築物省エネ法適合のための資とすることを目的とするものである。

 

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日本CLT協会とは...

CLTを建築構造材として使用できるようにすること、また、将来的にはCLTを用いた中層や大規模の建築を可能にすることを目的として、2012年1月に設立されました。2014年4月からは「一般社団法人」となり活動しています。
詳しくは→

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