新しい木造建築材

国の委託・補助事業成果一覧/技術データ集

CLT強度データの収集

事業主体:

(国研)森林総合研究所、(国研)建築研究 所、宇都宮大学、秋田県立大学、(一社) 日本CLT協会、(公社)日本木材加工技術 協会

 

事業概要:

CLTの基準強度・許容応力度告示(案)の改正に向 け、知見が不十分な強度が与えられなかった範囲の 実験を実施し、知見を収集

 

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キーワード:

日本CLT協会とは...

CLTを建築構造材として使用できるようにすること、また、将来的にはCLTを用いた中層や大規模の建築を可能にすることを目的として、2012年1月に設立されました。2014年4月からは「一般社団法人」となり活動しています。
詳しくは→

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